初めての方へ

カウンセリングとは？

誤解されがちですが、カウンセリングの目的はネガティブな感情を無理矢理ポジティブな方向へと転換することではありません。

カウンセリングとは、臨床心理士との間に築かれる信頼関係を土台に、自分自身のことについてお話しいただくプロセスを経て、『自分自身の心の動きを見つめなおしていく作業』です。

まずはクライエント（ご相談者）の気持ちを「そうだよね、そんな気持ちになるのも当然だよね」とともに受けとめることから始まり、『クライエントが自らの力で、自らの望む方向に向かって進めるようになること』を目的としています。

当オフィスでは、

• クライエントの「こころ（認知）」のクセを見つけていく『認知行動療法』
• その「こころ」の奥底にある想いや価値観をとらえる『スキーマ療法』
• 感情と身体の反応に気づいていく『エモーションフォーカスト セラピー』

といった、学問的なエビデンス（根拠）によって確立されたカウンセリングを通して、
自分自身に対する理解を深め、感情の揺れに押し流されることなく穏やかな気持ちで
“あなたらしく”生きることができるようサポートいたしします。

臨床心理士ってどんな役割？

あなたが抱える問題を共に解決していく「こころの伴走者」です

障がい者マラソンの世界に「伴走者（ばんそうしゃ）」という役割の人たちがいます。
走る際、「きずな」と呼ばれる短いロープを障がい者ランナーとともに持ちながら
進む方向を伝えたり、路上の障害物を避けるなどのサポートをしています。

この伴走者の役割は、いわゆる指導者やコーチではありません。
ランナー本人が「ゆっくり走りたい」といえば一緒にペースを落とし、
「疲れたからひと休みたい」と言えばレース中でも走ることを止めて休みます。

当オフィス・プログレスが考える臨床心理士のスタンスは、この伴走者ととても
似ています。

過酷な状況のときや辛いときこそ、「ポジティブに！」とか「笑顔で！」という考えが
ありますが、それはあまりにも不自然。人間誰しも辛いときにポジティブにはなれないし、笑顔でもいられません。

大切なのは、今の自分の気持ち（感情）を受けとめることです。
臨床心理士は、クライエント（ご相談者）が今の気持ちを受けとめていくプロセスを
サポートする役割です。

プログレスでは、「こころの問題」にアプローチする専門家として、臨床心理学に基づく
知識と技術を用いつつ様々な価値観を尊重しながら、最終的にはクライエント（ご相談者）の自己実現まで支援していきます。

現在、このような方を支援しています

プログレスでは、これまで以下のようなご依頼のもと、カウンセリングを実施して
おります。

【個人のクライエント（ご相談者）からのご相談依頼】

• 恋人との関係がうまくいかず、拒食症になってしまった
• ご家族との関係に、長年にわたり悩みを抱えている
• 職場で同僚、部下との関係に悩みすぎて、職場に行くのが辛い毎日だ
• 自分の性格や生き方に自信が持てず、憂鬱な気持ちが晴れない
• 夫が仕事の悩みから鬱（うつ）になってしまい、誰に相談すべきか分からない

対人関係で悩まれている方から、鬱（うつ）病や不安障害、パニック障害や過食・拒食症などの病を抱えている方、自分の性格・考え方や生き方で迷いを感じていらっしゃる方など、クライエントの様々な悩みに向き合い、カウンセリングを提供しております。

【企業・法人のクライエント（ご相談者）からのご相談依頼】

近年、企業や法人組織の中で社員のメンタルヘルスに対する関心が高まっています。

ある機関の調査によれば、年収300万円の社員がうつ病を発症して6か月間ほど休職した場合、企業の負担となる損失コストは590万円ほどになると試算されています。

休職中の手当、復帰後の慣らし勤務の期間に社員本人に支払う給与に加え、休職期間中に残された社員の業務量増加による残業代、または代理となる社員を雇用する場合の給与、その採用や研修に伴う費用などもコストに加算されていくためです。

またメンタルヘルスの不調を訴える社員が全体の1%まで及んだ場合、表面化していないメンタル不調の社員は、組織全体の20～30％まで至っている可能性があります。なぜなら休職者を出した場合の業務負担は、能力のある社員に集中する傾向があるためです。

過度な負担増加となった結果、優秀な社員ほど退職や転職を選択し、結果的に社内の人材流出に繋がるケースが頻発します。
さらなる人手不足や人材不足となる状況下では職場内の士気も低下し、新たにメンタル面の不調を訴える社員が発生するなど、負のスパイラルに陥るリスクも高まっていきます。

いまの時代、社員の心の問題は「個人の問題」として片付けるのではなく、「組織の問題」として捉えていく必要性がより高まっています。

カウンセリングへの理解が高いアメリカでは企業の生産性維持と向上のため、1960年代より企業が社員に向けたメンタルヘルスのケアを積極的に導入し始めました。
医療用薬品・医療機器メーカーのジョンソン＆ジョンソンは全世界250社のグループ企業に在籍する社員全員に健康教育プログラムを提供した結果、投資額の約3倍のリターンがあったと発表しています。

『企業が率先して従業員の心の健康問題に取り組むことは、社内の人材育成のみならず、企業の発展や地域社会の発展、そして、日本全体の発展へと繋がっていく』

当オフィスではこのような考えのもと、社員のメンタルヘルスを重視されている企業様に対し、労務管理の視点も加えた専門的なサポートを行なっています。

※詳細は「カウンセリングメニュー」のページをご覧ください。

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